2011年7月24日(日)12:00でアナログ放送は終了し、地上デジタル放送に移行しました。
東日本大震災で大きな被害を被った岩手、福島と当社の有る宮城の3県を除いては…
直前までアナログ放送を見ていたら、定刻になると俗に言う「砂嵐」に切り替わったのでしょうか?
今後は使われなくなった帯域が新たなサービスに活用されます。
2011年7月24日日曜日
2011年7月9日土曜日
節電かエコか?

我が家では、数年前に生ゴミを電気で乾燥させる機械を購入しました。
正しくは、生ゴミ処理機と呼ぶようです。
野菜、果物の皮やクズ、魚の骨やアラ等を専用のバケツに入れてから生ゴミ処理機にかけます。
後は機械が生ゴミを掻きまわしながら熱風で乾燥させるという原始的な仕組みですが、イメージ的には生ゴミをかき混ぜながらドライヤーで乾燥させているといった感じでしょうか。
定格消費電力を調べてみると850Wでした。
処理するゴミの量に寄りますが我が家の場合、数時間は運転していますので、消費する電力量はかなりなものだと思います。
家庭で出る生ごみを減らして、家庭菜園などで肥料に活用しながら、自治体のごみ処理コストを削減する目的も実現出来てエコな商品のはずでした。
確か、地方自治体に申請して幾らかの補助金を貰ったはずです。
節電が叫ばれている今日この頃、この機械を使い続けて良いのやら悪いのやら?
2011年6月20日月曜日
ICT復興支援国際会議
6月19日(日)10:00から18:30迄、仙台市青葉区の仙台国際センターにて「ICT復興支援国際会議」が開催されました。
この会議の終わりの方で「A3(Cube) Together」という、復興に向けたスマートフォンコンテスト開催の発表がされました。
以下に現在のサイトの内容をコピーしておきます。
■開催趣旨
A3 Togetherは、東日本大震災からの復興に向け、「被災者支援」「産業復興」「安心・安全」をテーマにしたスマートフォン向けサービスのコンテストです。本コンテストは、Androidアプリの開発コンテスト「Android Application Award(A3:エーキューブ)」の特別版として開催するものです。
A3 Togetherでは、開発済みのサービスやアプリケーションのほか、アイデアや構想も募集します。日本だけでなく、海外からの応募も歓迎します。コンテストを通じて、被災者と日本全国さらには海外との距離を縮め、東北地方および日本の産業復興の一助になることを目指します。実用的で魅力的なサービスやアイデアには、賞金や副賞が授与され、日経BP社の各種媒体などを通じて広く紹介されます。
■開催概要
名称:A3 Together(エーキューブトゥゲザー)
主催:日経BP社 ITpro
協賛:株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、NECグループ、 LG Electronics Japan株式会社、 Samsung Electronics Co., Ltd.、シャープ株式会社、ソニー株式会社、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社、パナソニック モバイルコミュニケーションズ株式会社、富士通株式会社、アドビシステムズ株式会社、アプリコ(提供元:NTTコミュニケーションズ株式会社)、Evernote Corporation、クアルコムジャパン株式会社
後援:仙台市、日本Androidの会、Hack for Japan、東北スマートアソシエーション
スケジュール(予定):
6月19日 ICT支援復興国際会議(仙台市)にて開催発表
7月中旬~9月25日 応募期間
10月22日 結果発表・表彰式・交流会(仙台市)
A3 Togetherは、サービス開発コンテストを通じた被災地支援と日本復興支援プロジェクト
「パワーアップス・ジャパン(Power Apps JAPAN)」に参画しています。
この会議の終わりの方で「A3(Cube) Together」という、復興に向けたスマートフォンコンテスト開催の発表がされました。
以下に現在のサイトの内容をコピーしておきます。
■開催趣旨
A3 Togetherは、東日本大震災からの復興に向け、「被災者支援」「産業復興」「安心・安全」をテーマにしたスマートフォン向けサービスのコンテストです。本コンテストは、Androidアプリの開発コンテスト「Android Application Award(A3:エーキューブ)」の特別版として開催するものです。
A3 Togetherでは、開発済みのサービスやアプリケーションのほか、アイデアや構想も募集します。日本だけでなく、海外からの応募も歓迎します。コンテストを通じて、被災者と日本全国さらには海外との距離を縮め、東北地方および日本の産業復興の一助になることを目指します。実用的で魅力的なサービスやアイデアには、賞金や副賞が授与され、日経BP社の各種媒体などを通じて広く紹介されます。
■開催概要
名称:A3 Together(エーキューブトゥゲザー)
主催:日経BP社 ITpro
協賛:株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、NECグループ、 LG Electronics Japan株式会社、 Samsung Electronics Co., Ltd.、シャープ株式会社、ソニー株式会社、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社、パナソニック モバイルコミュニケーションズ株式会社、富士通株式会社、アドビシステムズ株式会社、アプリコ(提供元:NTTコミュニケーションズ株式会社)、Evernote Corporation、クアルコムジャパン株式会社
後援:仙台市、日本Androidの会、Hack for Japan、東北スマートアソシエーション
スケジュール(予定):
6月19日 ICT支援復興国際会議(仙台市)にて開催発表
7月中旬~9月25日 応募期間
10月22日 結果発表・表彰式・交流会(仙台市)
A3 Togetherは、サービス開発コンテストを通じた被災地支援と日本復興支援プロジェクト
「パワーアップス・ジャパン(Power Apps JAPAN)」に参画しています。
2011年6月13日月曜日
Google Appsセミナー
本日、本社会議室で「使える!Google Apps活用セミナー」と題して、Gmail,GoogleカレンダーやGoogleドキュメントの利用方法についての簡単な説明会を実施しました。
セミナーに参加して頂いた企業は数社でしたが、受講後に記入して貰ったアンケートを見ると概ね好評の様でした。
今後、更にプログラムの改良を加え、充実したセミナーにして、広くお客様にサービスを広めて行こうと計画しています。
セミナーに参加して頂いた企業は数社でしたが、受講後に記入して貰ったアンケートを見ると概ね好評の様でした。
今後、更にプログラムの改良を加え、充実したセミナーにして、広くお客様にサービスを広めて行こうと計画しています。
2011年5月26日木曜日
猿芝居?
福島第一原発の事故が起こって2か月も経過してから、1号機の内部を調べたら、炉心はメルトダウンしていました。
冷却水は何処に漏れ出たかも判らないらしい。
2号機、3号機もメルトダウンの可能性。
そう言えば、原発事故直後は、テレビに出てくる原子力の権威?と思しき学者さんが口々に「安全です」と話して居るのが何とも奇妙でした。
冷却水は何処に漏れ出たかも判らないらしい。
2号機、3号機もメルトダウンの可能性。
そう言えば、原発事故直後は、テレビに出てくる原子力の権威?と思しき学者さんが口々に「安全です」と話して居るのが何とも奇妙でした。
2011年5月17日火曜日
機を見るに敏?
当社は、2010年12月に本社を移転しました。
移転した一番の理由は、近い内に宮城県沖地震が来ると言われている中で、入居中のビルの耐震構造に不安があったからです。
そういう訳で、現在のビルに移転してから、僅か3か月足らずで東日本大震災が起こりましたが、宮城県沖地震も同時に発生していたことが後で判りました。
尚、以前入居していたビルも大震災による大きな影響は無かった様です。
移転した一番の理由は、近い内に宮城県沖地震が来ると言われている中で、入居中のビルの耐震構造に不安があったからです。
そういう訳で、現在のビルに移転してから、僅か3か月足らずで東日本大震災が起こりましたが、宮城県沖地震も同時に発生していたことが後で判りました。
尚、以前入居していたビルも大震災による大きな影響は無かった様です。
2011年5月9日月曜日
渡りに船×ケガの功名?
菅首相は、唐突とも思える浜岡原発の停止を要請しました。
判断の裏にどれほどの論理的で緻密な計算があったものでしょうか?
停止の要請をするなら、その影響を考慮し、政府としてそれ相応の対策を講じ、今後の筋書きを説明すべきだと思われます。
何時終わるとも知れぬ政権なので、中部電力は、この要請を真に受けず、のらりくらりとかわすのかと思っていたら、本日早や全面停止の決定をしてしまいました。
一般企業なら、とてもではありませんが簡単には出来ない判断だと思います。
或いは、自分達も本心では危険だと思っていたが、自分達から危険とは言い出せなかったところ、渡りに船とばかりに首相の言に従った形にしたものか?
一見、失敗と思われることが、結果的には良い方向に転ぶということもありますが…
判断の裏にどれほどの論理的で緻密な計算があったものでしょうか?
停止の要請をするなら、その影響を考慮し、政府としてそれ相応の対策を講じ、今後の筋書きを説明すべきだと思われます。
何時終わるとも知れぬ政権なので、中部電力は、この要請を真に受けず、のらりくらりとかわすのかと思っていたら、本日早や全面停止の決定をしてしまいました。
一般企業なら、とてもではありませんが簡単には出来ない判断だと思います。
或いは、自分達も本心では危険だと思っていたが、自分達から危険とは言い出せなかったところ、渡りに船とばかりに首相の言に従った形にしたものか?
一見、失敗と思われることが、結果的には良い方向に転ぶということもありますが…
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